空調機【消費効率測定】

空調消費電力計算基準(冷房27℃、暖房20℃設定）

１．COP（Coefficient of Performance）パフォーマンス係数
COP=定格能力(kW) / 定格消費電力(kW)
※定格冷房・定格暖房の消費電力1kWあたりの冷房・暖房能力を表したもの

２．AFP（Annual Performance Factor）通年エネルギー消費効率
AFP＝冷暖房期間＋発揮した能力（kWh) / 冷暖房期間＋消費電力量（kWh)
※1年を通して、ある一定条件のもとに消費電力1kWhあたりの冷暖・暖房能力を表したもの

COPとAPFの比較

	冷暖房平均ＣＯＰ	通年エネルギー消費効率（ＡＰＦ）
計算方法	冷暖房平均ＣＯＰ＝（冷房定格ＣＯＰ＋暖房定格ＣＯＰ）／２ここで定格ＣＯＰとは、定格点における能力(W)÷その時の消費電力(W)で（冷房条件、暖房条件にて評価）	冷房期間及び暖房期間を通じて室内側空気から除去する熱量及び室内側空気に加える熱量の総和（Ｗｈ）と同期間内に消費する電力量の総和（Ｗｈ）の比
測定点	２点冷房定格暖房定格	５点冷房定格冷房中間暖房定格暖房中間暖房低温
特徴	・測定点が２点と少なく容易である。・定点の効率であり、実使用の代表とはいえない。	・測定点が５点と多く、測定時間がかかる。・実使用時に発生頻度が高い、中間性能を考慮して効率を算出するため、実際に近い効率が算出能。

通年エネルギー消費効率（ＡＰＦ）の算定条件

①想定する建物負荷の基本項目

	住宅	店舗	事務所
建物の概要	戸建て木造住宅の1 階・南向き	戸建店舗の 1 階・東向き	各層階ビルの中間階・東向き
冷暖房負荷比	1.25×0.82(1.025)	1.11	0.55
冷房負荷が 0 となる外気温度	23℃	21℃	17℃
暖房負荷が 0 となる外気温度	17℃	15℃	11℃

また、冷暖負荷の発生時間については、東京をモデルとし、下記の条件のもとで、外気温度ごとの発生時間を採録している。

②冷暖房の運転日数と時間（東京）

	住宅	戸建店舗	事務所
冷房期間	6/2～9/21	5/23～10/10	4/16～11/8
暖房期間	10/28～4/14	11/21～4/11	12/14～3/23
1 週間の運転日数	7日	7日	6日
1 日の運転時刻	6:00～24:00	8:00～21:00	8:00～20:00

【住宅】
東京地区・JIS C 9612による木造住宅（南向）
時間6：00～24：00の18時間
冷房期間6月2日～9月21日（111日）
暖房期間10月28日～4月14日（169日）計280日×18時間＝5,040時間

【戸建店舗】
東京地区・JIS B8616:2006による戸建店舗（１F東向）
時間8：00～21：00の13時間
冷房期間5月23日～10月10日（141日）
暖房期間11月21日～4月11日（142日）計283日×13時間＝3,679時間

【事務所】
東京地区・JIS B8616:2006による事務所（中間階東向）
時間8：00～20：00の12時間
冷房期間4月16日～11月8日（約168日）
暖房期間12月14日～3月23日（約86日）計254日×12時間＝3,048時間

業務用エアコン通年エネルギー消費効率（APF）計算ツールの紹介

JRAIA│一般社団法人日本冷凍空調工業会提供の計算ツールはこちら

※冷房期間とはルームエアコンを冷房運転する期間をいい、その期間は、標準気象データの日平均気温が22℃以上となる3回目の日から、日平均気温が22℃以上である最終日より2日前までとされています。また暖房期間とは、ルームエアコンを暖房運転する期間をいい、その期間は、標準気象データの日平均気温が14℃以下となる3回目の日から、日平均気温が14℃以下である最終日より2日前の日までとされています。（JIS C 9612：2013）